希薄化後１株当たり利益の計算では、親会社の普通株式に帰属する当期純利益ないし純損失（分子）および継続事業からの利益（ないし損失）が開示されている場合には当該利益（ないし損失）のそれぞれと、当期中の発行済普通株式の加重平均株式数（分母）の双方について、希薄化をもたらす可能性のあるすべての潜在的普通株式による影響を調整しなければならない。すなわち、基本的１株当たり利益の計算において用いられる分子の損益に潜在的普通株式の普通株式への転換によりもたらされるであろう収益および費用を調整する。また、分母の加重平均株式数についても、転換が行われると仮定した場合の株式数を調整する。